室内の空気の「基準」は、一度決まったら変わらないものではありません。新しい研究が積み重なると、国際的な勧告が変わり、やがて日本の法律の数字も変わります。
ここ数年でも、WHOの大気の指針値、日本の建築物衛生法の室温の下限、室内濃度指針値のいくつかが更新されました。この記事では、基準がどのように更新されてきたかを、公開されている資料からたどります。
※この記事は、公開されている研究やガイドラインを紹介するものです。医療的な助言ではありません。体調の変化が続く場合は、医療機関に相談してください。
結論：基準は「そのときの科学的な知見にもとづく目安」
- WHOは2021年、大気の指針値を大きく厳しくした：PM2.5の年平均は10→5μg/m³、二酸化窒素の年平均は40→10μg/m³
- 日本でも2022年、室温の下限が18℃になった：WHOの住宅と健康のガイドラインを踏まえた改正
- 室内濃度指針値も更新されている：2019年にキシレンなど3物質、2025年にエチルベンゼン
「基準が変わった」というニュースは、実は「研究が進んだ」というニュースでもあるんです。
WHOは2021年、大気の指針値を大きく厳しくした
WHOは2021年、世界大気質ガイドラインを16年ぶりに改定しました。主な指針値は次のように変わっています。
| 項目 | 2005年 | 2021年 |
|---|---|---|
| PM2.5（年平均） | 10μg/m³ | 5μg/m³ |
| PM2.5（24時間平均） | 25μg/m³ | 15μg/m³ |
| PM10（年平均） | 20μg/m³ | 15μg/m³ |
| 二酸化窒素（年平均） | 40μg/m³ | 10μg/m³ |
WHOは、以前の版が出た当時と比べて、これまで考えられていたよりも低い濃度で健康への影響が見られることを示す証拠が、はるかに強くなったと説明しています。
なお、日本の環境基準は、PM2.5について「年平均15μg/m³以下かつ1日平均35μg/m³以下」です。WHOの指針値は、各国が目指す方向を示すもので、法的な規制値とは役割が違います。
屋外の話に見えますが、私たちが屋内で吸っているのも、同じ粒子です。窓や給気口から入ってくる以上、屋外の空気の質は室内の空気の質でもあります。
「冬の室温18℃以上」が、日本の法律に入った
研究の成果が国際的な勧告になり、日本の法律の数字を変えた例があります。
- WHOの勧告：住宅と健康のガイドラインで、冬季の低い室温が高齢者の血圧上昇に影響することを考慮し、室内温度の下限として18℃以上を勧告
- 日本での検討：厚生労働省の検討会で、建築物衛生法にも採用することが適当ではないか、と議論された
- 2022年4月、基準改正：建築物環境衛生管理基準の温度が「17℃以上28℃以下」から「18℃以上28℃以下」に
同じ改正で、一酸化炭素の基準も「10ppm以下」から「6ppm以下」に厳しくなりました。こちらも、WHOが2010年の室内空気質ガイドラインで示した値（24時間平均7mg/m³）などが背景にあります。
この基準はビルなどの特定建築物が対象ですが、冬の室内は18℃以上という考え方は、住まいでも参考になります。
室内の化学物質の指針値も、更新されている
厚生労働省の室内濃度指針値も、更新され続けています。
- 2002年：13物質の指針値と、総揮発性有機化合物（TVOC）の暫定目標値を設定
- 2019年：キシレンなど3物質の指針値を改定
- 2025年：エチルベンゼンの指針値を3,800μg/m³から370μg/m³に改定
指針値は、「これ以下なら絶対に安全」という線ではありません。そのときの科学的な知見にもとづいて、一生涯吸い続けても有害な影響を受けないであろうと判断された目安です。新しい研究が出れば見直されます。
換気と空気清浄機について、国が整理したこと
感染症対策をきっかけに、換気と空気清浄機の効果についても、公的な整理が行われました。
厚生労働省が2020年にまとめた資料では、次のような点が示されています。
- HEPAフィルター方式の空気清浄機には、空気中のウイルスを減らす効果があることは明らか。ただし、定量的な効果の評価には、さらにデータの蓄積が必要
- HEPAフィルター以外の方式は性能のばらつきが大きく、一律に評価することが困難
- 空気清浄機は換気を補うもので、窓を閉めて空気清浄機だけを使っても十分な効果は得られない
- 空気清浄機を使う場合は、風量5m³/分程度以上の機種を、人のいる場所から6畳程度の範囲内に置く
「効果はある。ただし、条件と限界がある」という整理の仕方は、室内空気の分野の研究の性格をよく表しています。
研究やニュースを読むときの3つの注意
室内空気に関する研究のニュースは、しばしば強い表現で紹介されます。読むときは、次の3点を確かめてください。
- 「関係がある」と「原因である」は違う：同時に起きていることと、片方がもう片方を引き起こすことは別です。研究の多くは「関連が見られた」までを示しています
- どんな条件で測られたかを見る：試験室での短時間の実験なのか、実際の住宅での長期の調査なのか。条件が違えば、結果の意味も変わります
- 指針値は「安全と危険の境目」ではない：余裕をもって決められた目安であり、少し超えたから直ちに影響が出るという線ではありません
当サイトが記事の中で計算を示すときに、必ず前提条件を併記しているのも、同じ理由からです。数字は、前提とセットでなければ意味を持ちません。
数字を見たら「どんな条件で測った数字か」を探す。この習慣があるだけで、情報の見え方が変わります。
これから注目されるテーマ
厚生労働省の研究者による資料では、建築物衛生の分野で新しいリスクとして、PM2.5、SVOC（準揮発性有機化合物）、ウイルスなどが挙げられています。
SVOCは、フタル酸エステル類のように沸点が高く、ゆっくり長く放出され、室内のほこりにも付着する物質です。空気中の濃度だけでは評価しにくいことから、測り方や評価の方法をふくめて研究が進められています。
まとめ
- WHOは2021年、大気の指針値を大きく厳しくした（PM2.5の年平均は10→5μg/m³）
- 日本でも2022年、建築物衛生法の室温の下限が17℃から18℃に、一酸化炭素が10ppmから6ppmになった
- 室内濃度指針値も、2019年・2025年と更新されている
- 空気清浄機については、「効果はあるが、換気の代わりにはならない」という整理がされている
- 研究を読むときは、関連と因果の違い、測定の条件、指針値の意味に注意する
基準の数字が変わるのは、研究が進んでいる証拠です。当サイトでは、公的な基準やガイドラインの更新があれば、記事に反映していきます。
出典
- 世界保健機関（WHO）「WHO global air quality guidelines」（2021年） https://www.who.int/publications/i/item/9789240034228
- 厚生労働省「建築物環境衛生管理基準の検討について」（WHOの住宅と健康のガイドライン、室内空気質ガイドラインに関する記述） https://www.mhlw.go.jp/content/11130500/000771215.pdf
- 名古屋市「建築物環境衛生管理基準の改正について」（2022年4月1日施行） https://www.city.nagoya.jp/jigyou/eisei/1015234/1015237.html
- 厚生労働省「室内空気中化学物質の室内濃度指針値及び標準的測定方法について」（2025年1月17日） https://www.mhlw.go.jp/content/11120000/001377536.pdf
- 厚生労働省「冬場における『換気の悪い密閉空間』を改善するための換気について」（2020年11月） https://www.mhlw.go.jp/content/000698866.pdf
- 厚生労働省 生活衛生関係技術担当者研修会 資料「建築衛生の動向と課題」 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001065463.pdf
※この記事は、公開されている資料の内容を紹介したものです。個別の健康影響については、医療機関にご相談ください。
